40歳中途採用_工場軽作業_20年生涯年収比較

上のグラフは、40歳で工場・軽作業の仕事に中途採用された場合、60歳までの20年間でどれだけの差が生まれるかをシミュレーションしたものです。

月給ベースで見ると、正社員23万円・無期雇用派遣21万円とわずか2万円の差。

しかし、20年後に積み上がる金額は大きく異なります。

正社員は給与だけでなく、ボーナス（年4ヶ月分）と退職金（約500万円）が上乗せされます。

一方、無期雇用派遣にはボーナスも退職金もほぼありません。

その結果、正社員の生涯年収は約8,820万円、無期雇用派遣は約5,280万円。

差額は、約3,540万円にのぼります。

※シミュレーションを分かりやすくするため、無期雇用派遣はボーナス・退職金なしとして計算していますが、実際は、派遣会社によって異なります。

さて、そんな無期雇用派遣には大きなメリットがあります。

実際、わたしもこの大きなメリットで正社員になることができました。

無期雇用派遣のメリットとは？

私の場合は、未経験でしたが工場ではたらくことができました。

そこで、リフトの資格を取得しその工場で正社員として働くことができました。

正社員になったことで、ボーナスや退職金が支給されることになり年収が大きく変わりました。

また、基本給と昇給・手当が出るようになりました。

正社員を目指す人にとって派遣として頑張ることも、一つの道になるといえるでしょう。

無期雇用派遣のメリットを以下にまとめました。

1. 雇用期間の定めがない

有期雇用派遣と違い、派遣先との契約が終わっても即失職にはなりません。

次の派遣先を派遣会社が用意してくれるため、収入が途切れるリスクが低くなります。

「派遣切り」と呼ばれる突然の契約終了が起きにくいのは、大きな安心感につながります。

2. 未経験でも大手工場・有名企業で働ける

正社員採用では経験やスキルを問われることが多いですが、無期雇用派遣は未経験でも大手メーカーや有名企業の工場で働けるチャンスがあります。

実際、わたし自身も未経験で工場勤務をスタートしました。

働きながらリフトの資格を取得し、その実績を足がかりに正社員への道が開けました。

3. 正社員へのステップアップに使える

無期雇用派遣は「ゴール」ではなく「通過点」として使うことができます。

派遣先で実績を積み、資格を取得することで正社員登用のチャンスが生まれます。

いきなり正社員を目指すよりも、まず現場を知ってから正社員になるルートは、未経験者にとって現実的な選択肢です。

4. 地域によっては正社員より給与が高いこともある

特に地方の工場では、正社員の基本給より無期雇用派遣の時給換算の方が高いケースがあります。

ボーナスや退職金がない分、月々の手取りで補っている構造です。

「今すぐ収入を上げたい」という状況では、短期的にはメリットになることもあります。

5. 勤務地・職場を変えやすい

正社員は簡単に職場を変えられませんが、派遣は派遣先が変わることで環境をリセットできます。

「今の職場が合わない」と感じたときに、比較的スムーズに次の環境へ移れる柔軟さがあります。

〜無期雇用派遣はこんな人におすすめ〜

• 未経験から工場で働きたい人
• 大手企業の現場経験を積みたい人
• 将来的に正社員を目指したい人
• まずは安定収入を確保したい人

〜無期雇用派遣をおすすめしない人〜

• 同じ会社で長期キャリアを築きたい人
• 昇進や役職を目指したい人
• 退職金や企業年金を重視する人
• 転勤や職場変更を避けたい人

私が無期雇用派遣を経験して感じたこと

私自身は無期雇用派遣そのものを否定するつもりはありません。

実際に無期雇用派遣をきっかけに製造業の経験を積み、その後正社員として働くことができました。

ただ、求人票の「正社員募集」という言葉だけで判断してしまうと、後から「思っていた働き方と違った」と感じる可能性があります。

だからこそ、応募前に無期雇用派遣なのか、就業先の正社員なのかを確認することが大切だと思います。

まとめ

今もらえる月給だけで比較すると、この差は見えてきません。

老後の生活を左右するのは、毎月の給与ではなく、20年間で積み上がる総額です。

工場・軽作業で長く働くなら、雇用形態の選択が将来を大きく変えます。

無期雇用派遣は「派遣なのに正社員」という少し分かりにくい働き方です。

派遣会社と無期契約を結ぶため雇用は比較的安定していますが、就業先の正社員と比べると昇給・ボーナス・退職金・キャリア形成で差が生まれることも少なくありません。

私自身も求人を探していた当時は「正社員募集」という言葉を見て、一般的な正社員だと思っていました。

これから仕事探しをする方は、求人票の「無期雇用」「常用型派遣」という表記を確認し、自分が目指す働き方と合っているかを判断することが大切です。