知ってましたか？　～「禁煙外来」は保険適応～

皆さんは、「禁煙外来」についてどれだけ知っていますか？

タバコの害については、いまさらお伝えすることもないとは思います。

ちなみに、電子タバコが安全かどうかはまだデータが集まっていないため（現在の喫煙者の20年後・30年後の状況で分かる）ため、もう少し時間がかかります。

＊アメリカでは、電子タバコの影響（肺疾患）によりすでに「死者がでた！？」と話題になるほど社会問題化しているようです。

今回は、そんなタバコをやめることができる「禁煙外来」について紹介します。

禁煙外来ってそもそもなに？

禁煙外来は、病院のサポートを受けながら禁煙を続けて行くことができます。

具体的には、ニコチン依存症をチェックし禁煙補助薬を使った禁煙プログラムが開始されることになります。

実施場所は、総合病院だけでなく、内科・循環器科・婦人科・外科・心療内科・耳鼻咽頭科などさまざまな診療科で実施されています。

さて、そんな禁煙外来では医師が喫煙歴を把握しながら治療にあたるため、禁煙補助薬の処方・治療の経過を見守っていくことができます。また、離脱症状が起こってもすぐに相談することができます。

つまり、医療行為として「禁煙治療」が実施されます。

健康保険等が利用できる！

勘違いされている方も多いと思いますが、実は禁煙外来は2006年4月から一定の条件を満たせば健康保険等の適応になります。

さらに、2016年度の診療報酬の改定により、これまで保険診療の対象ではなかった若年層のニコチン依存症の方が、ニコチン依存症に対する治療も認められました。

つまり、保険適応のハードルは下がっています。

2016年からのニコチン依存症の保険診療対象

1. ニコチン依存症と診断（スクリーニング）→判定テストが5点以上
2. 本人が直ちに禁煙を希望している。
3. 禁煙治療を受けることを文書で同意している。

→つまり、35歳未満は「禁煙したい！」という本人の意思と医師の診断があれば禁煙外来が保険適応になります。

ただし、35歳以上の場合は、1～3だけでなく、「1日の喫煙本数に喫煙年数をかけた数が200以上」である喫煙者がその対象になります。

例えば・・・

• 1日10本✕20年＝200
• 1日20本✕10年＝200
• 1日30本✕6.7年＝201

1箱20本とすると、毎日1箱吸った場合10年で200となります。

＊増税の影響で、1箱19本になった銘柄もあるとか・・・

《ポイント！》

過去に、健康保険等ですでに禁煙治療を受けたことがある場合は、前回の治療の初回診察日から1年経過しないと自由診療（保険適応にならない）となります。

つまり、1年経過していれば再喫煙しても再チャレンジができる仕組みになっています！

Peggy_Marco / Pixabay

気になる費用は？

少なくとも、禁煙外来に行くということは「これまで何年も喫煙をしてきた」ということになります。

タバコ1箱は10％の増税でさらに10円上がり、どんどん負担が増加していますよね・・・

仮に、1箱500円だとして365日続けると→182,500円

改めて金額にするとスゴイ額になりますね・・・

→1箱400円なら年間：146,000円

すでに、お金持ちの嗜好品になりつつタバコ。

さて、そんなタバコの禁煙治療。処方薬によって金額は異なりますが自己負担額が3割となれば8～12週間で13,000円～20,000円程度で治療を受けることができます。

つまり、治療期間が短ければ短いほど、年間にかかるタバコ代の1割程の予算で禁煙が完了してしまい、その後は本来タバコ代に消えていたお金を自由（趣味など）に使うことができるようになります。

→注意！結婚していれば自由には使えません・・・

joan202360 / Pixabay

禁煙後の体の影響が想像以上！

• 禁煙1ヶ月・・・咳・痰・喘鳴（ぜんめい）などの呼吸器の症状が改善。（継続することでさらによくなる）
• 禁煙2～4年・・・狭心症・心筋梗塞といった心臓病のリスクが著しく低下していく。
• 禁煙10年以上・・・ガンのリスクが低下。

→10～15年：咽頭ガンのリスクが喫煙者と比べて60％低下。
→10～19年：肺がんのリスクが喫煙者と比べて70％低下。
→20年　　 ：喉頭ガンのリスクが、喫煙者ではない人と同レベルになる。

ちなみに、禁煙後数時間で一酸化炭素レベルが非喫煙者と同じになります。

そして、禁煙後数日で味覚・嗅覚が鋭敏になっていきます。

このように、禁煙は速く始める必要があり、禁煙の年数により体への悪影響も少なくなっていきます。

最後に

禁煙外来の成功率は6割以上をほこっています。

なかなかやめられないタバコも、医療的な関わりでここまで成功率を上げることができます。

ちなみに、最近の研究でタバコの弊害の一つに「難聴」も加わったようです。

タバコの研究が進めば進むほど悪影響が取り沙汰され、治療が必要な薬物。

それが「タバコ」です。

加熱式タバコや電子タバコもすでに弊害が出始めているようです。

こういった状況のなかでも、麻薬のように違反薬物の対象にならないのが「タバコ」です。

ちなみに、「電子タバコは安全」と広告などで見かけますが、日本に入ってきたのは2015年です。つまり、そもそも安全かどうかのデータが不十分なため検証できていないことが実情です。

危険性の有無は、現在の喫煙者の10年後・20年後に結果となって出てくることになるでしょう。

参考

日経ビジネス：米国で39人死亡、規制広がる「電子タバコ」とは？
→https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00002/111900881/